「あの人にあいたい」
「でも、探偵に依頼をすると料金がかかる」
といったお悩みを持たれている方は多いと思います。
人探しの方法はいくつかあります。
方法さえ知っていれば、無料で成功させることもできます。
この記事では、「家出した大切な家族」、「音信不通なった知人・友人」を自分で探したいという方に向けて、人探しの方法を紹介するので、ぜび、参考にしてください。
行方不明者ってどれくらいいるの？
令和６年における行方不明者受理等の状況（警察庁生活安全局人身安全・少年課発行の統計資料）は、行方不明の届出件数は、平成27年中から８万人台で推移し、令和５年には９万人台を突破しましたが、令和６年は、８万2,563件（前年比7,581人減少）となっています。
男女別では、
男性が５万2,502人（構成比63.6％）
女性が３万61人（構成比36.4％）
となり、男性の割合が高い傾向が続いています。
年齢層別では、
10歳代の行方不明者が最も多く
10歳代～20歳代で行方不明者全体の４割を占めています。
原因・動機別では、疾病関係が２万3,663人（構成比28.7％）と最も多く、このうち認知症又はその疑いによるものは１万8,121人（構成比21.9％）となっています。
原因動機の年齢層別割合としては、10歳代以下が家庭関係、20歳代から30歳代までが事業・職業関係、60歳代以上は認知症が高い割合を占めています。
届出受理から所在確認（死亡確認、その他を除く。）までの期間は、受理当日が最も多く３万4,116人、次いで２日～７日以内が１万8,675人となっています。届出から１週間が長期化を左右する判断基準とみてとれます。
認知症にかかる行方不明者数
令和６年の認知症に係る行方不明者は、１万8,121人（前年比918人減少）でありますが、いずれにしても高い水準で推移しています。
人探しにはどんな方法があるの？
人探しの方法はさまざまですが、なるべく早いタイミングで調べることをオススメします。
なぜなら、人探しにおいては、時間の経過とともに難易度が上がるからです。
まずは、自分でできる人探しの方法を知ることが重要で、できる方法から調査してみましょう。
インターネットやSNSを使って探す
今では、幅広く普及しています。
LINE
などのSNSを効果的に使えば、無料で見つけ出せる可能性もあります。
また、一つのSNSで情報が出なかったから諦めるのではなく、複数のSNSで検索してみるのが効果的です。
ただし、匿名性が高いインターネット、情報の信ぴょう性を見極めるのも必要です。
ネット電話帳を活用する
かなり古典的ではありますが、ネット電話帳も有効な手段です。
携帯電話やスマートフォンなどが普及する前には、固定電話は一家に一台ありましたが、時代の流れとともに、掲載率が下がっています。
親世代であれば実家の住所などを掲載している人も多くいます。
そこで頼りになるのが、ネット電話帳です。
ネット電話帳では、2007年までの全国の固定電話番号、住所が公開されています。
アプリには、氏名、苗字、地区で検索する機能もあります。
検索ヒットすれば、何かしらの情報をつかむことができます。
判明した住所地に直接訪問し、聞き込みなどを行うと非常に効果的です。
ゼンリン住宅地図を活用する
探したい人の居住地がある程度限定されていれば、ゼンリン住宅地図で住所を絞り込むことができます。
最近のゼンリン地図は、表札がでていないと氏名登録されていません。
ですが、ひと昔前のゼンリン地図には、驚くことに、世帯主の本名までが記載されています。
ちなみに、県立（市立）図書館では、昭和中期から現在の令和までのゼンリン住宅地図が保管されています。
長い間、音信不通になっている知人・友人の実家などを探し出すには有効でしょう。
戸籍の附票を活用する
身内の人探しに、適している方法のひとつです。
戸籍の附票とは、戸籍が作成されてから現在にいたるまでのすべての住所遍歴が記載された公的な書類となります。
住民票は現在の住所を証明するもので、市外に引っ越すと履歴が消えることがありますが、戸籍の附票は本籍地で管理されていますので、全国どこに引っ越しても記録が途切れずに記録され続けられます。
誰が取得できるのか？
本人や同じ戸籍に記載されている家族の方であれば、探したい人の本籍地を管轄する市役所の窓口で入手することができます。
ただし、請求の際には、申請書、身分証、手数料などの支払いもあります。
また、申請書には、本籍地・筆頭者の氏名などを記載する欄があるので、必ず確認しておく必要があります。
家出した家族、音信不通となっている家族を探す方法としては、非常に有効な手段であるといるでしょう。
過去の新聞記事を活用する
新聞も人探しに効果的です。
過去の新聞は、都道府県の図書館などでも保管されています。
過去、土地関係の相続問題で、沖縄の有名企業の支店長を探してほしいとの依頼がありました。
沖縄県内の地元紙では、有名な企業になると人事異動が経済面に掲載され、当時の新聞を確認したことで、支店長の現所在を特定して解決に導いた事例もあります。
新聞も貴重な情報源の一つです。
その他の方法
☑️身の回りのものを確認する
突発的か、計画的かは、部屋や身の回りのものを確認すれば予想が立てられます。
例えば、
現金、財布、スマートフォンなどの貴重品
を持ち出していないか？
さらに、
パソコンの検索履歴、ゴミ箱、レシート、クレジットカードの支払い状況
など、失踪の原因につながる証拠が出てくるもしれません。
これまで把握していなかった関係先についても判明し、発見につながる糸口を見つだす可能性もあります。
☑️聞き込みとビラ配り
聞き込みとビラ配りはセットが行った方が効果的です。
対象者の顔写真入りのビラを作成し、関係先を含む広範囲で配布するとともに、「有力情報には謝礼金あり」と一言添えるだけで、対象者の所在判明につながる確度の高い情報を得られる可能性があります。
困ったら探偵への依頼も検討する
今回、人探し方法を紹介しましたが、実際に自分で人探しを行うことには、限界があります。
警察での行方不明者の受理件数は８～９万台と推移し、なかなか一般成人の家出までは、事件・事故の疑いがなければ、手も回らいことが現状です。
探偵では、依頼があれば、迅速に人探し調査を対応致します。
悩んだときには、人探しのプロである探偵への依頼も検討してみましょう。
探偵のメリットは、独自の情報ルートや聞き込みなどで発見することができます。
◆生き別れた家族に会いたい
◆恩師にお礼したい
佐久真沖縄探偵事務所は、人探し調査において、実績と経験が豊富な探偵事務所です。
お客様ひとりひとりに心から寄り添い、”お客様の笑顔”のために、最善な提案・迅速・的確・合法的かつ安全に人探し調査を行います。
ぜひ、人探しのお悩みを抱えてる方は、お気軽にご利用ください。
